人間が日常生活で飲み込むプラスチック、週にカード1枚分2019.06.12

人間が日常生活で飲み込むプラスチック、週にカード1枚分 豪研究

微小なプラスチック片を週に5グラム、クレジットカード1枚分摂取しているとの研究結果が出た。平均で飲み水から1769粒、貝類から182粒飲み込むという

微小なプラスチック片を週に5グラム、クレジットカード1枚分摂取しているとの研究結果が出た。平均で飲み水から1769粒、貝類から182粒飲み込むという

(CNN) 人間が日常生活の中で体内に取り込む微小なプラスチック片は1週間当たり5グラム、クレジットカード1枚分に相当するとの研究結果が発表された。

「マイクロプラスチック」と呼ばれる5ミリ以下の小さな粒子は、食べ物や飲み水、大気中に含まれている。オーストラリア・ニューカッスル大学のチームが発表した研究によると、世界各地で1人が1週間に取り込むのは2000粒前後だという。

その元になっているのは洋服の化学繊維や歯磨き粉のマイクロビーズ、風雨にさらされて粉々になったプラスチックごみなどさまざま。川や海に流れ出すと、魚のえさに紛れて食物連鎖に組み込まれる。

研究チームが過去の研究52件を分析した結果、人間が取り込むマイクロプラスチックの中で最も多いのは飲み水が由来で、週に1769粒にも上ることが分かった。ボトル入りの水でも水道水でも同じことだという。

ただし地域差は大きいとされ、昨年の研究では米国とインドの水道水から欧州やインドネシアの2倍に当たるマイクロプラスチックが検出された。

2番目に多いのは貝類で、1人が毎週182粒、0.5グラム相当を飲み込んでいる計算だ。貝が水中のマイクロプラスチックを飲み込み、人間はそれを消化器官も含めて丸ごと食べるからだと考えられる。

チームによると、大気から吸い込む量は通常無視できる程度だが、環境によって大きく違うという。

人体に取り込まれたマイクロプラスチックが健康にどのような影響を及ぼすかは、今のところ詳しく分かっていない。

プラスチック製ティーバッグ、100億超のマイクロプラスチックが紅茶の中に2019年09月27日

プラスチック製ティーバッグ
100億超のマイクロプラスチックが紅茶の中に
カナダの研究チーム

A cup of teaImage copyrightGETTY CREATIVE STOCK

高級な紅茶に使われているプラスチック製ティーバッグから、何十億もの「マイクロプラスチック」が放出される可能性がある――。環境と技術の米学術誌「Environmental Science and Technology」に発表された最新の研究結果で明らかになった。

一般的なティーバッグのほとんどは紙製だが、一部の高級ブランドはプラスチック製のものに移行している。

そこでカナダ東部ケベック州モントリオールのマギル大学の研究チームは、プラスチック製のティーバックに入った、一般に流通している紅茶4種類を使い、実験を行った。

研究者は、紅茶を抽出する時と同様に、茶葉を取り除いた空っぽのティーバッグを95度のお湯の中に入れた。

すると、ティーバッグ1袋あたり、約116億のマイクロプラスチックと、31億のナノプラスチック(マイクロプラスチックより千倍小さい粒子)がお湯の中に放出されていることが分かった。こうした粒子は肉眼ではまったく確認できない。

「ティーバッグから放出された粒子」の量は、過去の研究で明らかになった、食品に含まれる量よりも桁違いに多い」という。

研究チームは、マイクロプラスチックによる健康への影響について研究を続けるよう呼びかけている。

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マイクロプラスチックとは、長さ5ミリ以下のプラスチック片のことで、世界中の河川や湖、水道水やボトル入り飲料水、一部の食品への混入が確認されている。

世界保健機関(WHO)は先月22日、マイクロプラスチックが混入した飲料水について、現状の検出レベルでは健康リスクはないとする報告書を公表した。

一方でWHOは、この研究結果は「限られた情報」に基づくもので、より大規模な研究を行う必要があるとしている。

北極の雪や空気中から「マイクロプラスチック」、住民が吸い込んでいる可能性も

ほかの研究で明らかになった、ボトル入り飲料水などに含まれるマイクロプラスチック量と比較して、今回ティーバッグから放出された量の多さに驚いたと、研究者のローラ・ヘルナンデス氏は言う。

過去の研究結果との不一致について、ヘルナンデス氏は、今回の研究では髪の毛1本の厚さ程度のマイクロプラスチックと、それよりも小さいナノプラスチックの両方を対象にしたことや、プラスチック製のティーバッグを常温の水ではなく「熱湯に直にさらした」ことが影響したのかもしれないとしている。

ヘルナンデス氏は、この研究結果は、プラスチック消費の削減に気を配っているような消費者にとって、自分たちが何を購入しているのかを自覚する機会になると指摘した。

「紅茶をプラスチックで包装する必要は本当にない。結局のところ、使い捨てのプラスチックごみになるのだから。あなた方がプラスチックを体内に取り込むことになるだけでなく、環境に負荷をかけることにもつながる」

(英語記事 Premium teabags ‘leak billions of microplastics’

You have stolen my dreams and my … – CNN on Twitter 2019/9/23

国連演説のグレタさんに「病んでる」米TV局が謝罪

原学思 

 スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリさん(16)が23日にニューヨークの国連本部で行った演説は大きな反響を呼んだ。一方、米政治評論家が、グレタさんを侮辱するような発言をし、起用したテレビ局は謝罪に追い込まれた。

この評論家はマイケル・ノウルズ氏。グレタさんの演説後、トランプ氏に近いテレビ局として知られる米FOXの番組にコメンテーターとして登場し、グレタさんについて、「精神的に病んでいる。両親や国際的な左翼に利用されている」などと述べた。

番組に出ていた別のコメンテーターから「子どもを攻撃するな。恥を知れ」と言われると、「子どもを攻撃してるんじゃなくて、精神的に病んでいる子どもを利用している左翼を攻撃してるんだ」と弁明した。

FOXはこの発言を受け、「ノウルズ氏のコメントは不見識なものでした」と謝罪。米メディアによると、今後は番組に出演させない方針という。

アマゾン火災から発生した一酸化炭素はどうなる? NASAが上空5,500mから大気中の濃度を測定

▲Credits: NASA/JPL-Caltech

地球観測衛星「Aqua」には、「AIRS(Atmospheric infrared sounder)」という大気の温度や湿度、地表面の温度を測定する装置が搭載されているそうだ。

この装置からの最新データをNASAが公開している。問題となるのは、ブラジル・アマゾンで発生中の大規模な森林火災。2019年8月8日から8月22日にかけてのアマゾンの一酸化炭素の大気中の濃度を、上空18,000フィート(5,500m)の高さから測定した。

マップ上での一酸化炭素の濃度は、グリーンが100ppbv、イエローが120ppbv、ダークレッドが160ppbvを示している。この「ppbv(part per billion in volume)」は、1000m3の大気中に1cm3の気体が含まれている状態を指す単位だそうだ。

画像から分かるのは、時間の経過とともに、一酸化炭素の塊がアマゾン北西部で膨らみ、濃度を増しながら拡大して南東方向に移動しているということである。

NASAによると、一酸化炭素は長い距離を移動する汚染物質で、約1か月間は大気中に残留するという。強風で風下に一酸化炭素が運ばれ、大気の質に大きな影響を与える可能性もあるとしている。大気汚染と気候変動の両面で影響があるとされ、地球の裏側の出来事でも、けっして対岸の火事とは言えないだろう。End

ブラジルのアマゾン地域の大規模な森林火災 2019/08/25

[ブラジリア/ポルトベリョ 25日 ロイター] – ブラジルのアマゾン地域の大規模な森林火災で、ブラジル軍の戦闘機がロンドニア州の上空から散水に着手した。森林火災にブラジル政府が何の対処もしていないとの批判が世論や世界の指導者たちから高まっていた。

ブラジル大統領府スポークスマンによると、ボルソナロ大統領はアマゾンの地元政府からの支援要請に応じ、軍に対し25日時点で計7州への消火任務を命令。国防省が24日夜公表したビデオ映像では、軍機が煙の雲を抜けながら森林に散水していた。

ブラジル国立宇宙研究所によると、ブラジルでは24日までに8万件近い森林火災が確認されており、少なくとも2013年以降で最多となっている。

ボルソナロ氏はツイッターに、イスラエルのネタニヤフ首相との電話会談の後、航空機1機を含む消火支援の申し出があり、受け入れたと投稿した。

ただ、ブラジル政府はロンドニア州以外の消火活動の詳細はまったく明らかにしていない。国防省は24日の会見で、4万4000人の部隊をアマゾン地域に派遣することができると表明したが、どれぐらいの人数がどこで何をするかについては明らかにしなかった。

アマゾンは世界最大の熱帯雨林で、大量の二酸化炭素を吸収するため地球温暖化阻止に重要と見なされている。地球の酸素の20%を作りだしてもいる。

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バードストライクの映像 2014/04/16 に公開

小型風力発電でバードストライク
08月26日 08時44分

北海道の小型の風力発電所で、絶滅危惧種のオジロワシが回転する風車に衝突する瞬間が撮影されました。小型の風力発電所の建設計画は全国に7000か所以上で認定されるなど今後、大幅に増えることが予想されていて、専門家は貴重な鳥への影響を評価すべきだと指摘しています。

風力発電所の回転する風車に鳥が衝突するバードストライクは、出力が1万キロワット以上の規模の大きな風力発電所では環境アセスメントの中で影響の評価が求められていますが、それよりも小さい風力発電所では義務づけられていません。
徳島大学の研究グループは、日本海側の苫前町にある出力が20キロワットより小さい小型の風力発電所で調査したところ、絶滅危惧種のオジロワシが回転する風車に衝突する瞬間が撮影されました。
オジロワシは右側の翼の骨が砕け、道内の施設で保護されたということです。
小型の風力発電所の建設計画は全国でおよそ7500件認定されるなど今後、大幅に増加することが予想されていて、グループではワシやタカなどの貴重な鳥への影響を評価すべきだとしています。
調査を行った徳島大学の河口洋一准教授は「小型の風力発電所でのバードストライクはあると思われていたが実態はよく分かっておらず、評価や対策を考えることが必要だ」と話しています。

風力発電所でのバードストライクは比較的大きな風力発電所の建設が進む中、2010年ごろから問題となりました。
大きな風力発電所では高さが数10メートルから100メートル前後の風車が使われることが多く、タカやカモメなどが被害に遭うケースが相次いだため、環境省などは必要に応じて建設時の環境アセスメントでバードストライクの調査を求めるようになったほか、運転を開始した後も調査を行うよう求めてきました。
その後、2015年ごろから出力が20キロワットより小さい小型の風力発電所の建設計画が増えましたが、出力が1万キロワットを下回る風力発電所は、環境アセスメントの対象ではありません。
そのため、自治体はガイドラインなどで事業者が守るべきことを示していますが、環境アセスメントと同じ規模の調査は求めておらず、バードストライクが大きく問題視されることはありませんでした。

バードストライク

2014/04/16 に公開

※この映像には鳥が衝突死する映像が含まれていますのでご注意ください。 平成25年度海ワシ類における風力発電施設に係るバードストライク防止策検討委託業務の中で、衝突メカニズムを解明するために撮影されたオジロワシのバードストライクの映像です。 風力発電施設の設置については、猛禽類をはじめとした鳥類が風力発電施設のブレードに衝突し死亡する事故が生じており、野生生物保全と風力発電推進の両立を目指す上での課題となっています。オジロワシ、オオワシ等の希少な海ワシ類に係る風力発電施設におけるバードストライクの防止策案の検証を行い、手引きの更新等にも資する、さらなる知見の収集も含め、特に海ワシ類を対象とした効果的なバードストライク防止策の策定することとし、現在、検討を進めています。

グレタ・トゥーンベリに続け!:世界同時「気候のための学校ストライキ」(2019-3-15)

Greta Ernman Thunberg

 

2019/03/21 に公開

チャンネル登録 28
この動画(2019年3月8日公開)は、世界各地で3月15日(金)に予定された気候変動問題を訴える「気候のための学校ストライキ」への参加を呼びかけたもの。制作元はGoalcast(字幕は当チャンネル主)。動画では、そのストライキを創始した16歳のスウェーデン人環境活動家グレタ・トゥーンベリさんのCOP24(国連の気候変動枠組み条約・第24回締約国会議)でのスピーチと彼女のこれまでの活動の軌跡を紹介しながら、「学校ストライキ」の重要性をアピールしている。 グレタはそのスピーチを通じて、大人たちがこれまで気候変動(温暖化)問題に真剣に取り組んでこなかったこと、一部の人間たちが莫大な利益獲得のために地球環境を犠牲にしている現状を糾弾し、新たな社会ルールの必要性を主張している。彼女の真摯な抗議活動やメッセージは世界中の多くの若者たちの共感を得、上記3月15日の世界同時ストライキへと繋がっていった。 2019年3月15日(金)、「学校ストライキ」運動は世界中で一斉に実施された。ヨーロッパ、北・南米、アジア、オセアニア、アフリカ等の125の国々で2000以上の抗議運動があり、140万人以上の生徒・学生が参加。彼らは、大人たちが温暖化対策に消極的なことに怒りと失望を表し、最悪の気候変動を避けるために、国連の専門団が指摘する11年以内にグリーン経済を確立することを要望している。既に、カナダなどでは、次なる大規模なストライキが企画されている。 ____________________________________________ ストライキ前日の3月14日、グレタがノルウェーの国会議員3名により本年度のノーベル平和賞の候補にノミネートされたことが報じられた。議員の一人は、AFP(フランス通信社)のインタビューに推薦理由を以下のように語っている:  「私たちは、グレタ・トゥーンベリさんを推薦しました。今、気候変動を止めずにただ手をこまねいていれば、将来、幾つもの戦争・紛争を引き起こし、大量の難民を生み出すことになります。トゥーンベリさんは世界的なムーブメントを起こしています。これは、平和に対するとても大きな貢献です」 _____________________ (NOTE) *グレタ・トゥーンベリ略歴:https://www.himalaya-japan.net/greta-… *Goalcast: https://www.goalcast.com/ *COP24: http://www.unic.or.jp/news_press/feat… *Greta Thunberg full speech at UN Climate Change COP24 Conference: https://youtu.be/VFkQSGyeCWg *Climate strikes held around the world – as it happened: https://www.theguardian.com/environme… *A Global Strike for Climate Change: 1.4 Million Students Walk Out of Class Demanding Action: https://youtu.be/6G3LWwf0AYI *Greta Thunberg nominated for Nobel Peace Prize for climate activism: https://www.bbc.com/news/world-europe…

STOP! Pet cloning & Mammoth cloning

米女優が540万円で「クローン犬」作成し賛否両論「生に対する冒涜」「他人が口出しすることではない」

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画像は若き頃のストライサンドさん。

2匹のクローン犬は、彼女のインスタグラムで動画が公開されている。
https://www.instagram.com/p/BgrpGwxhqmS/

4月24日に放送されたフジテレビの番組「めざましテレビ」では、この経緯が紹介されて・・・・・

・ストライサンドさんは、メスの「サマンサ」という名前の犬を飼っていたが、昨年14歳で亡くなった

・ストライサンドさんはサマンサの細胞を採取しており、業者に依頼してクローン犬を作ってもらった。「14年連れ添ったサマンサを失ったことがあまりにショックで悲しく、どうにかして彼女を手元におきたかった」という

・クローン犬は2005年に韓国で初めて誕生。その後技術が進歩し、アメリカのViaGen Petsという会社ではクローンペット事業を開始。犬なら5万ドル(約540万円)でクローンが作れるそうだ

参考動画

・ストライサンドさんはこの業者に依頼し、「バイオレット」と「スカーレット」という2匹のクローン犬を誕生させた

・彼女がクローン犬を作ったことについて、アメリカでは「自己中心的で情けない」「すごくがっかり」「自分もお金があったら作りたい」「彼女の人生だからほっておけばいい」といった賛否両論の声があがっている

バーブラ・ストライサンドさんは1968年に映画「Funny Girl」で主演し、アカデミー賞主演女優賞を獲得。歌手としてはグラミー賞を10回受賞。アメリカでは知らない人がいない有名人だとのこと。

※出典:にんじ報告

Space Debris and Human Spacecraft

Space debris
Space debris
Sept. 27, 2013

Space Debris and Human Spacecraft

More than 500,000 pieces of debris, or “space junk,” are tracked as they orbit the Earth. They all travel at speeds up to 17,500 mph, fast enough for a relatively small piece of orbital debris to damage a satellite or a spacecraft.

The rising population of space debris increases the potential danger to all space vehicles, but especially to the International Space Station, space shuttles and other spacecraft with humans aboard.

NASA takes the threat of collisions with space debris seriously and has a long-standing set of guidelines on how to deal with each potential collision threat. These guidelines, part of a larger body of decision-making aids known as flight rules, specify when the expected proximity of a piece of debris increases the probability of a collision enough that evasive action or other precautions to ensure the safety of the crew are needed.

Orbital Debris

Space debris encompasses both natural (meteoroid) and artificial (man-made) particles. Meteoroids are in orbit about the sun, while most artificial debris is in orbit about the Earth. Hence, the latter is more commonly referred to as orbital debris.

Orbital debris is any man-made object in orbit about the Earth which no longer serves a useful function. Such debris includes nonfunctional spacecraft, abandoned launch vehicle stages, mission-related debris and fragmentation debris.

There are more than 20,000 pieces of debris larger than a softball orbiting the Earth. They travel at speeds up to 17,500 mph, fast enough for a relatively small piece of orbital debris to damage a satellite or a spacecraft. There are 500,000 pieces of debris the size of a marble or larger. There are many millions of pieces of debris that are so small they can’t be tracked.

Even tiny paint flecks can damage a spacecraft when traveling at these velocities. In fact a number of space shuttle windows have been replaced because of damage caused by material that was analyzed and shown to be paint flecks.

“The greatest risk to space missions comes from non-trackable debris,” said Nicholas Johnson, NASA chief scientist for orbital debris.

With so much orbital debris, there have been surprisingly few disastrous collisions.

In 1996, a French satellite was hit and damaged by debris from a French rocket that had exploded a decade earlier.

On Feb. 10, 2009, a defunct Russian satellite collided with and destroyed a functioning U.S. Iridium commercial satellite. The collision added more than 2,000 pieces of trackable debris to the inventory of space junk.

China’s 2007 anti-satellite test, which used a missile to destroy an old weather satellite, added more than 3,000 pieces to the debris problem.

Tracking Debris

The Department of Defense maintains a highly accurate satellite catalog on objects in Earth orbit that are larger than a softball.

NASA and the DoD cooperate and share responsibilities for characterizing the satellite (including orbital debris) environment. DoD’s Space Surveillance Network tracks discrete objects as small as 2 inches (5 centimeters) in diameter in low Earth orbit and about 1 yard (1 meter) in geosynchronous orbit. Currently, about 15,000 officially cataloged objects are still in orbit. The total number of tracked objects exceeds 21,000. Using special ground-based sensors and inspections of returned satellite surfaces, NASA statistically determines the extent of the population for objects less than 4 inches (10 centimeters) in diameter.

Collision risks are divided into three categories depending upon size of threat. For objects 4 inches (10 centimeters) and larger, conjunction assessments and collision avoidance maneuvers are effective in countering objects which can be tracked by the Space Surveillance Network. Objects smaller than this usually are too small to track and too large to shield against. Debris shields can be effective in withstanding impacts of particles smaller than half an inch (1 centimeter).

Planning for and Reacting to Debris

NASA has a set of long-standing guidelines that are used to assess whether the threat of such a close pass is sufficient to warrant evasive action or other precautions to ensure the safety of the crew.

These guidelines essentially draw an imaginary box, known as the “pizza box” because of its flat, rectangular shape, around the space vehicle. This box is about a mile deep by 30 miles across by 30 miles long (1.5 x 50 x 50 kilometers), with the vehicle in the center. When predictions indicate that the debris will pass close enough for concern and the quality of the tracking data is deemed sufficiently accurate, Mission Control centers in Houston and Moscow work together to develop a prudent course of action.

Sometimes these encounters are known well in advance and there is time to move the station slightly, known as a “debris avoidance maneuver” to keep the debris outside of the box. Other times, the tracking data isn’t precise enough to warrant such a maneuver or the close pass isn’t identified in time to make the maneuver. In those cases, the control centers may agree that the best course of action is to move the crew into the Soyuz spacecraft that are used to transport humans to and from the station. This allows enough time to isolate those spaceships from the station by closing hatches in the event of a damaging collision. The crew would be able to leave the station if the collision caused a loss of pressure in the life-supporting module or damaged critical components. The Soyuz act as lifeboats for crew members in the event of an emergency.

Mission Control also has the option of taking additional precautions, such as closing hatches between some of the station’s modules, if the likelihood of a collision is great enough.

Maneuvering Spacecraft to Avoid Orbital Debris

NASA has a set of long-standing guidelines that are used to assess whether the threat of a close approach of orbital debris to a spacecraft is sufficient to warrant evasive action or precautions to ensure the safety of the crew.

Debris avoidance maneuvers are planned when the probability of collision from a conjunction reaches limits set in the space shuttle and space station flight rules. If the probability of collision is greater than 1 in 100,000, a maneuver will be conducted if it will not result in significant impact to mission objectives. If it is greater than 1 in 10,000, a maneuver will be conducted unless it will result in additional risk to the crew.

Debris avoidance maneuvers are usually small and occur from one to several hours before the time of the conjunction. Debris avoidance maneuvers with the shuttle can be planned and executed in a matter of hours. Such maneuvers with the space station require about 30 hours to plan and execute mainly due to the need to use the station’s Russian thrusters, or the propulsion systems on one of the docked Russian or European spacecraft.

Several collision avoidance maneuvers with the shuttle and the station have been conducted during the past 10 years.

NASA implemented the conjunction assessment and collision avoidance process for human spaceflight beginning with shuttle mission STS-26 in 1988. Before launch of the first element of the International Space Station in 1998, NASA and DoD jointly developed and implemented a more sophisticated and higher fidelity conjunction assessment process for human spaceflight missions.

In 2005, NASA implemented a similar process for selected robotic assets such as the Earth Observation System satellites in low Earth orbit and Tracking and Data Relay Satellite System in geosynchronous orbit.

In 2007, NASA extended the conjunction assessment process to all NASA maneuverable satellites within low Earth orbit and within 124 miles (200 kilometers) of geosynchronous orbit.

DoD’s Joint Space Operations Center (JSpOC) is responsible for performing conjunction assessments for all designated NASA space assets in accordance with an established schedule (every eight hours for human spaceflight vehicles and daily Monday through Friday for robotic vehicles). JSpOC notifies NASA (Johnson Space Center for human spaceflight and Goddard Space Flight Center for robotic missions) of conjunctions which meet established criteria.

JSpOC tasks the Space Surveillance Network to collect additional tracking data on a threat object to improve conjunction assessment accuracy. NASA computes the probability of collision, based upon miss distance and uncertainty provided by JSpOC.

Based upon specific flight rules and detailed risk analysis, NASA decides if a collision avoidance maneuver is necessary.

If a maneuver is required, NASA provides planned post-maneuver orbital data to JSpOC for screening of near-term conjunctions. This process can be repeated if the planned new orbit puts the NASA vehicle at risk of future collision with the same or another space object.

Last Updated: Aug. 7, 2017
Editor: Mark Garcia